仮処分申し立てについて説明する中谷雄二弁護士（右）ら。（撮影／片岡伸行）

「今回の展示中止は、『慰安婦』写真展を中止したニコンサロン事件の判決などに照らせば、明らかに違法。仮処分によって展示が再開できることを願っている」

弁護団長を務める中谷雄二弁護士（名古屋共同法律事務所）は、９月17日に東京都内で開かれた集会でそう述べた。「ニコンサロン事件」には後で触れるが、「慰安婦」という共通項があるだけでなく、確かに二つの事件は似ている。

日本軍「慰安婦」を象徴し女性の尊厳を願う「平和の少女像」と天皇などを題材にした「表現の不自由展・その後」の展示をわずか３日で中止した「あいちトリエンナーレ実行委員会」（会長・大村秀章愛知県知事）を相手取り、「表現の不自由展」実行委員会メンバーは９月13日、展示の再開を求めて名古屋地裁に仮処分を申し立てた。それを受けての集会は「〈壁を橋に〉プロジェクト」と名付けられ、作品展示をボイコットしている海外の作家や「表現の自由」侵害を危惧する多くの市民らと手を結び「壁を壊し、橋を架けよう」と企画された。

集会では、実行委メンバーのアライ＝ヒロユキさんが「表現の不自由展・その後」の展示作品16点を紹介し、岡本有佳さんが展示中止をめぐる事実経過を説明。同実行委として５月に契約を結び、津田大介芸術監督とともに出品作品を選定したことや、一方的な展示中止（８月３日）後に設置された「あいちトリエンナーレのあり方検証委員会」の設置も事前に知らされず、展示再開のための申し入れに対し大村知事（会長）が「誠意をもって協議する」と回答（８月16日）したものの、その後、協議の場が設定されないことなどから、「苦渋の思いで仮処分申し立てを決断した」などと語った。