スーパーの魚の放射能調査――またもマダラから検出

2013年1月18日5:56PM

検査に協力している千葉県で漁業を営む人。（提供／グリーンピース・ジャパン）

　またも大手スーパーで販売されている複数の魚介類から放射性物質が検出され、汚染された魚介類が広く流通している実態が改めて浮き彫りとなった。

　国際環境ＮＧＯグリーンピース・ジャパンは、定期的にイトーヨーカドーや西友など大手スーパーマーケット五社の店舗で魚介類を購入し、放射性物質の検査を実施。一〇回目の今回（一二月七日発表）は、首都圏及び東北地方（東京都、神奈川県、千葉県、福島県、宮城県）の店舗で複数の魚介類から放射性物質が検出された。

　この検査はボランティアが各スーパーの店舗で購入した二五種類の魚介類商品を、第三者機関でゲルマニウム半導体検出器を用いて測定。放射能汚染が確認されたのは(1)ユニー（アピタ）戸塚店（神奈川県横浜市）のマダラ（北海道産）から七八ベクレル／kg　(2)同店のスズキ（千葉県産）からも一四・一ベクレル／kg　(3)イオン福島店（福島県福島市）のマダラ（岩手県産）から七・五ベクレル／kgの三検体だ。

　また、グリーンピース・ジャパンはこれまで船橋港、勝山港、千倉港、銚子港など千葉県の漁港に水揚げされる魚介類の放射能検査も行なってきた。「千葉県産の魚は普通に売られているが大丈夫か」という消費者の声を受け、「しっかり検査して魚介類とともにベクレル情報を消費者に提供し、消費者に選んで安心して買っていただきたい」と願う千倉の水産会社「スズ市水産」専務取締役の大野登さんらの協力を仰ぎ、八月以降七回にわたり合計約九〇検体を検査。最新の調査結果は一二月一四日に発表されたが、放射性物質が検出された検体はこれまで一つもない。

　いまだに多くの小売や飲食店は、消費者が選択購入できる十分な情報を提供できておらず消費者を悩ませ、漁業者を苦しめている。政府や自治体とともに検査体制を強化し、トレーサビリティー（流通）体制を構築して、汚染数値や漁獲海域など十分な商品情報を消費者に公開する必要がある。

　小売や飲食店は、サプライチェーン（生産から販売まで）を動かす影響力を持つ。消費者が「何を求めているか」をお店に伝えることが、消費者や生産者にとってよりよい流通への変化につながる。