＜北村肇の「多角多面」（３２）＞

　この時期の夕刻、とくに午後６時前後は独特の雰囲気がある。光源がどこにあるのかわからない感じ、とでも言おうか。天空、地表のすべてが、明るからず暗からずの微妙さをまとっている。

　そのせいか、心のありようによって印象が大きく異なってくる。落ち込んでいるときは、少年時代、友だちと別れて家に帰るとき耳にした、もの悲しい豆腐屋のラッパの音が聞こえてくる。逆に、高揚しているときは、夜の短い季節になったことを実感し、大層、もうけた気になる。

「３．１１」を経験した今年は、また別の感覚に襲われる。「死」の香りだ。漆黒の夜を迎える前の、一時のあいまいな時間。「その先にあるのは避けようのない『死』」という感覚。この不安から逃れるために、人間は灯りにすがるようになった。街中をネオンの洪水にもした。無益な抗いであることは知りつつ、そうするしかなかった。

　ゆっくりと帳（とばり）の降りる街を歩きながら、自問自答する。人は何を間違えたのだろう。社会は何が間違っているのだろう。どうして２万数千人が死を迎えなければならなかったのか、無数の人々が被曝という危機に直面せざるをえなくなったのか。どうして、どうして……。

　原発震災が発生すれば「決死隊」ができると、心ある識者は指摘していた。まさにそれは現実化した。命を犠牲にして人を救うのは正義か否か。長い間、論議されてきた永遠の難問がいま、私たちすべてに投げかけられている。

　被災に遭われ命を失った方々に報いるためにも、私たちは改めて「死」について、それはつまり「生」について正面から向き合い、考えなくてはならない。自分の中の深い場所に降りていき、自分を見つめなくてはならない。

　その際、最も大事なのは、「生」も「死」も決定権は私たち一人ひとりにあるということだ。重大な危険性と隣り合わせにあった原発は、その決定権を私たちから奪っていたのである。おりから、最高裁は「君が代訴訟」で「起立・斉唱の職務命令は合憲」との判決を下した。統治権力やその周辺は、市民を丸ごと管理しようともくろんでいる。福島原発事故をきっかけに、そこを突き崩さなくてはならない。人はだれでも等しく、そしてだれとも異なる「生」を「死」を、根源的な権利としてもっている。（２０１１／６／３）

＜北村肇の「多角多面」（３１）＞

　飛行機が苦手だ。無類の高所恐怖症ということもある。だが、それ以上に鉄の塊が空を飛ぶことに違和感がある。だから、なるべく飛行機は使わない。とはいえ、北海道はいたしかたない。過日、千歳空港を目指す機内から、こわごわと下をのぞいてみた。海岸線が見たかったのだ。

　普段は、陸地の果てに海が存在している（ような気になっている）。空から見たら、どうなのか。それを確認したかった。やはり、間違った感覚であることがはっきりした。陸地は、たまたま海が少し下がったことによって顔を出しているにすぎない。ほんの少し、海に遠慮を願っているというわけだ。ごくごく狭い陸地で、わがもの顔にふるまう人間。その一人であることに恥ずかしさを覚える。

　札幌行きの目的は、出前講演会「大震災・原発とメディア」で話をさせてもらうためだった。約１００人の会場に１９０人近くが集まり、何人もの立ち見が出た。『週刊金曜日』読者会主催の出前講演会は、どこも盛況だ。それだけ原発事故への関心が高いのだろう。

　北海道には泊原発がある。１号機は定期検査中、２号機は営業運転中、３号機は試験運転中のはずなのにフル活動という。北海道電力はこの３号機でプルサーマル計画を立て、推し進めている。正気の沙汰ではない。原子力安全・保安院は５月１７日、道庁で、道と地元４市町村を対象に説明会を開いた。その場で保安院職員はこう説明したという。

「３０年以内に震度６強以上の地震が発生する確率は浜岡原発の８４％に対し、泊原発は０．４％。大地震の発生する確率は非常に小さく、原子炉の運転継続は安全上支障がない」

　保安院がもとにしたデータは、地震調査研究推進本部が1月１日を算定基準日とした出したものだ。それによると、福島第１原発の確率は「０．０％」だった。「０．４％」のどこが安全というのか。
　
　ことここにいたって、まだ原発を推進するなど、愚かの極みだ。原子力安全委員会の斑目春樹委員長は、福島第１原発１号機への海水注入をめぐり「再臨界の可能性はゼロではない」と発言した件に関し、国会の場で「事実上、ゼロだという意味だ」と説明した。「ゼロ」の意味がまったくわかっていないらしい。前回も述べたように、原発はおよそ制御のできない技術である。そこは飛行機とは違う。結局、原発はデタラメな人間にしか扱えない代物なのだろう。（２０１１／５／２７）

＜北村肇の「多角多面」（２９）＞

　浜岡原発全基の稼働が、とりあえず止まる。薫風とともに、微妙に潮目が変わったのかなと思う。

　菅直人首相が「浜岡原発全炉停止」表明をした翌日の７日、『読売新聞』社説にこんな一節があった。

「東日本大震災での教訓を生かそうということだろう。東京電力福島第一原発が、想定外の大津波に襲われ、大事故を起こしたことを踏まえれば、やむを得ない」

「運転中に事故を起こし放射性物質が放出される事態になれば、日本全体がマヒしかねない。静岡県や周辺自治体も、早急な安全性の向上を求めていた。中部電力は首相の要請を受け入れるべきだ」

　たまたまこの日は、名古屋で「震災・原発報道」について講演することになっていた。当然、浜岡原発についても触れるので、各新聞の朝刊を買い込んで新幹線に乗り、そこで上述の記事を読んだ。驚いた。おそらく『読売』は、「地元の了解も得ず、首相には停止命令の法的権限もない。政治的パフォーマンスだ」という論調になると踏んでいたからだ。

　原発を日本に持ち込んだ中心人物が正力松太郎氏であることは有名だ。正力氏は『読売新聞』の社主であり、初代の原子力委員会委員長でもある。『読売』が一貫して、原発容認の立場をとってきたのも肯ける。それだけに、かなり異例の社説と言ってもいいだろう。

　もちろん、額面通りに受け取るわけにはいかない。社説の最後は「政府と、電力会社の作業が遅れれば、浜岡原発に限らず各地で原発停止が広がるかもしれない。そうならないよう、政府と電力会社は、対応を急がねばならない」と締めくくられている。つまり、「浜岡は当面、人身御供にするが、原発推進路線を変えてはだめ」ということだ。実際、菅首相はその後、「他の原発は安全」と強調し始めている。

　だが、それでも潮目は変わりつつある。一旦、止めてしまえば、そうそう簡単に再開はできない。全国各地での「原発廃炉運動」に勢いもつく。『読売』が浜岡を見捨てざるをえなかったのも、それなりに追い込まれたからだ。もはや、正力氏や中曽根康弘氏が米国と二人三脚で進めてきた原発路線は、過去の遺物なのだ。多くの市民が覚醒し立ち上がりつつあるこの国に、新しい芽が出つつある。（２０１１／５／１３）